ポストコンサルの平均年収とは？年収を上げる方法や高くなる理由も解説

「コンサルタントから転職したい」
「ポストコンサルからの転職で年収は下がるの？」
「どのような転職先を選ぶべきなの？」

ポストコンサルは高い市場価値からキャリアの選択肢が幅広く、転職を検討する方が多いでしょう。

しかし、転職によって現在の年収をキープできるのか、もしくは年収が下がってしまうのではないかと心配な方も多いはずです。

そこで本記事では、ポストコンサルの平均年収や転職で年収を上げる方法、転職で失敗しないために注意すべきポイントを解説します。

ポストコンサル転職で年収アップを狙いたい方は、ぜひ参考にしてください。

ポストコンサルの平均年収7選

経済産業省が提示している「賃金構造基本統計調査」によると、コンサルタントの平均年収は781万円となっています。

参考：令和４年賃金構造基本統計調査　結果の概況│厚生労働省

専門的なスキルや経験が豊富なポストコンサルの平均年収は、他の職種と比べて高いといえるでしょう。

しかし、コンサルタントにもさまざまな種類・領域があり、それぞれ平均年収は異なります。

マイナビ転職の2023年度版職種別モデル年収平均ランキングでは、ポストコンサルの平均年収は次のような結果となっています。

コンサルタント種類別	平均年収
戦略コンサルタント	1,358万円
総合コンサルタント	626万円
ITコンサルタント	987万円
財務コンサルタント	578万円
営業コンサルタント	723万円
金融コンサルタント	1,358万円
人事コンサルタント	631万円

以下で、各種コンサルタントの平均年収と業務内容などについて、解説していきます。

戦略コンサルタントの平均年収1,358万円

コンサルタントの中でも、とくに平均年収が高いのが戦略コンサルタントです。

戦略コンサルタントは、企業が抱える経営課題を解決するために、高い専門性やスキルが求められます。

担当業務は多岐に渡り、経営方針や企業の将来性に関わる重大なものばかりです。

契約期間内に成果を出すことが求められ、難易度の高い業務を遂行できる戦略コンサルタントは、非常に市場価値の高い職種といえます。

総合コンサルタントの平均年収626万円

総合コンサルタントは、領域が特定の範囲に定められず、汎用性の高いスキルを求められる人材です。

クライアントは、メーカーや金融、官公庁などさまざまです。

さらに、業務内容も次のように幅広く、柔軟性や対応力が問われるでしょう。

案件によっては業務内容の上流から下流まで幅広く対応するため、年収の幅も広くなっています。

ITコンサルタントの平均年収987万円

ITコンサルタントは、IT技術の活用で企業課題の解決を図ります。

案件によっては、業務課題の可視化や解決策の策定から、システムの選定・導入まで幅広く対応します。

専門的な知識だけでなく、クライアントの課題を正確に把握し、解決策を実行する力が必要です。

また、近年はITトレンドの流れが早く、多くの企業がIT人材の確保に力を入れています。

そのため、時代の流れに対応して最新の技術を吸収できるITコンサルタントは重宝され、多くの企業が自社と取引や契約を続けるように条件を向上させています。

参考：経済産業省：DXレポート2.1

財務コンサルタントの平均年収578万円

財務コンサルタントは、FAS（ファイナンシャルアドバイザリーサービス）とも呼ばれ、M&Aの支援や財務に関する企業の課題解決に特化した職種です。

会計や法務などの専門知識をもち、企業の再生支援や企業価値評価の作成などを担います。

また、企業価値の向上を目的にあらゆる資産・実績を数値化し、中長期経営計画の作成に必要な事業価値レポートも作成します。

このような業務内容から、高い分析力と正確な情報だけを選別してまとめる力が必須です。

公認会計士や税理士といった士業の資格を取ることで、業務上の信頼や市場価値をさらに高められるでしょう。

【関連記事】財務コンサルタントにおすすめの転職エージェント&サイト18選

営業コンサルタントの平均年収723万円

営業は企業の売り上げに直結する職種であるため、多くの企業が重要視しています。

営業コンサルタントは、企業の成長を促進するために、営業部門に対して戦略の立案から営業メンバーへのトレーニングやサポートをおこないます。

市場や競合の動向の把握・分析、戦略の策定なども担うので、幅広い知識とスキルが必要です。

インセンティブがプラスされる報酬形態をとる企業が多く、成果が収入に直結しやすい職種といえるでしょう。

金融コンサルタントの平均年収1,358万円

金融コンサルタントは、幅広い業務内容に対応できる知識や専門性が求められる仕事です。

クライアントの資金調達や投資戦略の立案、M＆A、業務プロセスの改善など、業務は多岐に渡ります。

会計や法務上の知識はもちろん、国際情勢や金融情勢などを常に把握しておかなければなりません。

さらに、公認会計士や税理士、不動産鑑定士、TOEICなどの資格で専門性を担保する必要もあります。

このように、高い専門性と信頼性が求められることから、市場価値や年収が高くなっています。

人事コンサルタントの平均年収631万円

人事コンサルタントは、企業の人材開発のために次のような業務を担います。

企業にとって人材の開発は、経営に大きな影響を及ぼすものです。

人事コンサルタントは、研修プログラムや人材開発の戦略を立案するだけでなく、研修の実施や制度の導入まで伴走することもあります。

企業の理念や人材開発に対する経営層のニーズを理解したうえで、最適なアクションを実行しなくてならないため、経営の基盤を作る存在といえるでしょう。

ポストコンサルの平均年収が高い理由

以下では、ポストコンサルの平均年収が高い理由について解説します。

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

利益率が高いから

コンサルタントの年収が高いのは、提供するサービスにかかるコストが少ないからです。

有形商材の場合、売り上げに対して原価や設備費用などがコストとして引かれます。

対してコンサルタントのサービスは、自身の知識や経験に基づいたアドバイスによって、企業の経営課題を解決する無形商材です。

そのため、コストはコンサルタントの人件費のみとなり、高い利益率となります。

一案件の報酬が高いから

コンサルタントが請け負う案件報酬は高額です。

前提として、クライアントは自社で解決できない難易度の高い課題の解決をコンサルタントに依頼しています。

さらに、コンサルタントが担う業務は重大な責任と高い専門性が求められます。

とくに経営戦略の立案や実行、業務改善、組織改革などは、クライアントの業績を左右するものです。

コンサルタントは、難易度の高い業務と重大な責任を背負っているため、その分の報酬も高くなります。

専門的なスキル・経験が求められるから

コンサルタントの業務には、専門的なスキルと経験が求められます。

コンサルタントはクライアントの業界や市場の調査をおこない、複雑な問題に対して効果的な施策を提示・実行しなくてなりません。

そのため、業界や市場への理解と課題解決能力、クライアントとの適切なコミュニケーションが必須です。

さらに、案件には期限が決まっているため、限られた時間の中で成果を出さなくてはなりません。

このように難易度の高い仕事をクリアしなくてはならないため、報酬も高く設定されています。

ポストコンサルの転職で年収を上げる方法

ポストコンサルの転職で年収を上げる方法は、主に次の2つがあります。

それぞれ詳しく解説していきます。

資格を取得する

コンサルタントが年収を上げるためには、資格の取得が効果的です。

法務上の知識を求められる場面が多いコンサルタントは、資格で自身の業務や提案の信頼性をアピールできるからです。

たとえば、次のような資格をもつことで、コンサルタントとしての信頼度が増すでしょう。

しかし、業界や仕事内容と保有資格がマッチしていなければ、意味がありません。

転職先の業界における知識を証明し、課題解決に役立てられる資格を適切に選びましょう。

専門的な知識・経験を得る

ポストコンサルの年収には、専門的な知識・経験が大きく影響します。

たとえば、各種コンサルタントで求められる専門知識やスキルは、以下のようなものがあります。

またクライアントの課題を解決するには、上記のような専門知識に加えて、問題解決能力やコミュニケーション能力などの汎用的なスキルも必須です。

専門性の高さと十分な経験を身につければ、市場価値と企業からの需要が高まり、年収UPを狙えるでしょう。

ポストコンサルへの転職で年収が上がらないケース

市場価値の高いポストコンサルは、多くの企業から求められる存在です。

しかし、転職で年収が上がらないケースもあります。

ポストコンサルへの転職で年収が上がらないケースとしては、次の2点が考えられます。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

選考時に強みをアピールできない

コンサルタントに求められるのは、企業の課題解決や成果を出すことです。

つまり、コンサルタントとしての市場価値や年収を決める大きな要素は、自身の実績や成果といえます。

ポストコンサルの転職で、自身の強みや実績をアピールできなければ、企業は採用する価値を感じられず、良い条件を提示されることはないでしょう。

業界・職種の給与水準が低い

ポストコンサルに限らず、年収を決める大きな要素となるのが業界と職種です。

業界と職種によって成長性や市場の大きさが異なるため、給与水準に大きな差が生まれる場合があります。

そのため、コンサルタントとして高いスキルと専門性をもっていても、給与水準の低い業界・職種に転職した場合は、年収が下がる可能性があります。

自身が転職に求める条件を明確にしたうえで、転職先の業界や職種の傾向を把握しておきましょう。

【関連記事】コンサル転職のよくある失敗例｜特徴と後悔しないためのコツを解説

ポストコンサル転職の注意点

多彩なスキルセットと高い市場価値をもつポストコンサルは、キャリアの選択肢が豊富です。

しかし選択肢が多い反面、正しい選択ができなければ、転職失敗になる可能性も十分にあります。

ポストコンサルの転職で失敗しないために、以下の注意点を抑えておきましょう。

それぞれについて解説していきます。

給与以外も比較する

給与だけで転職先を選んでしまうと、転職後にミスマッチが生じて失敗する可能性があります。

給与以外に次のような点で比較しましょう。

コンサルタント業界では、論理的で目的達成のために正しいと判断された意見は、役職に関係なく採用される傾向があります。

しかし、事業会社は慣習や文化を重んじ、年功序列や規律などを守ろうとする姿勢が特徴です。

そのため、ポストコンサルはこれまでの感覚が通用せず、自身の能力を十分に発揮できないことがあります。

企業風土や文化、自身にとってやりがいをもって働けるかなどについて、転職前にチェックしておくと良いでしょう。

自分の市場価値を理解する

自分の市場価値を理解することで、転職後のミスマッチや給与面での不満を減らせます。

高いスキルセットで需要の高いポストコンサルは、キャリアの選択肢が広いあまり転職先を正しく選べない場合があります。

自身の市場価値を正確に把握しておけば、年収の相場がわかり、転職による年収ダウンを防げるでしょう。

自身の市場価値を正しく把握するためには、コンサルタント専門の転職エージェントの活用がおすすめです。

現職との企業文化や社風が異なる

ポストコンサルの転職は、現職と比べて企業文化や社風のギャップが生じるのが特徴です。

コンサルタントは、案件ごとに限られた時間の中で成果を出すことを求められるため、成果主義の風潮があります。

一方で事業会社は、年功序列の企業や社内の派閥、長く続く慣習などが残っているのが特徴です。

そのため、ポストコンサルは、転職先の不合理で非効率な事柄に我慢できない可能性があるでしょう。

売り上げなどの数字とは異なり、企業の雰囲気や文化は目に見えないため、転職前に入念な確認が重要です。

あらかじめ企業とのコミュニケーションを重ねて、自身が働くイメージが持てるかどうか確かめておくと良いでしょう。

【関連記事】コンサルからの転職先8選｜転職の注意点や成功させるためのコツを解説

ポストコンサルの平均年収は高い

ポストコンサルは平均年収が高く、需要のある人材です。

しかし、自身のスキルや市場価値を理解していなければ、年収ダウンや転職後のミスマッチが生じる可能性があります。

ポストコンサル転職で年収アップや理想の働き方を目指す方は、転職先の業界や業種をリサーチし、自身が求める条件にマッチしているか確かめましょう。

ぜひ本記事で紹介したポストコンサルの平均年収や、転職時の注意点、年収を上げる方法などを参考にしてください。